ニールセン デジタル株式会社は、2018年6月時点のオンラインショッピングサービスとオークション／フリマサービスの利用状況をまとめた。本調査では、7月に提供を開始した「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率※（18～64歳）」のパネルベースのデータを基に、PCとスマートフォンの非重複の利用者数を用いている。

※ニールセン デジタルコンテンツ視聴率＝デバイス、プラットフォーム間をまたいで、重複利用を排除したユニークなトータルデジタルの視聴状況を「人」ベースでレポートすることを可能にしている媒体評価、広告取引のための標準指標。

PCとスマートフォンの重複を除いた“トータルデジタル”で「オンラインショッピングサービスの利用者数」と「オークション／フリマサービス」を見ると、結果は以下の通り。



〈オンラインショッピングサービス〉
1位：アマゾン4,079万人（56％）
2位：楽天市場4,028万人（56%）
3位：Yahoo!ショッピング2,645万人（37%）

〈オークション／フリマサービス〉
1位：Yahoo!オークション1,880万人（26％）
2位：メルカリ1,778万人（25%）
3位：ラクマ860万人（12%）

オンラインショッピングサービスでは「アマゾン」が4,079万人でトップ。次いで「楽天市場」となり、利用者数はほぼ同数の4,028万人であった。3位は「Yahoo!ショッピング」の2,645万人。一方、オークション／フリマサービスでは、「Yahoo! オークション」と「メルカリ」が1,800万人前後で拮抗している。

続いて、上記と同じ “トータルデジタル”での「オンラインショッピングサービスの利用者数」と「オークション／フリマサービス」について、18〜24歳の若年層を男女別に比較している。



【男性18〜24歳】
〈オンラインショッピングサービス〉
1位：アマゾン（58％）
2位：楽天市場（39%）
3位：Yahoo!ショッピング（15%）

〈オークション／フリマサービス〉
1位：メルカリ（30％）
2位：Yahoo!オークション（16%）
3位：ラクマ（8%）

【女性18〜24歳】
〈オンラインショッピングサービス〉
1位：アマゾン（61％）
2位：楽天市場（53%）
3位：ZOZOTOWN（23%）

〈オークション／フリマサービス〉
1位：メルカリ（39%）
2位：ラクマ（20%）
3位：Yahoo!オークション（10%）

オンラインショッピングサービスでは、女性は男性よりも「楽天市場」（53%）や「ZOZOTOWN」（23%）の利用率が高く、オークション／フリマサービスでは「メルカリ」（39%）や「ラクマ」（20%）の利用率が高くなっている。

「PCとスマートフォンの併用状況」について、オンラインショッピングサービスで利用者数1位の「アマゾン」と、2位「楽天市場」を比較してみると、結果は以下の通り。



【アマゾン】
全体…＜PCのみ11％＞＜併用17％＞＜スマホのみ72％＞
男性…＜PCのみ14％＞＜併用21％＞＜スマホのみ65％＞
女性…＜PCのみ3％＞＜併用14％＞＜スマホのみ78％＞

【楽天市場】
全体…＜PCのみ9％＞＜併用15％＞＜スマホのみ76％＞
男性…＜PCのみ12％＞＜併用17％＞＜スマホのみ71％＞
女性…＜PCのみ6％＞＜併用12％＞＜スマホのみ82％＞

共にスマートフォンからの利用がPCに比べて圧倒的に多かった。実に70%以上の人がスマートフォンのみで利用していた格好だ。年代別に見ると、若年層ほどスマートフォンのみの割合が高く、性別で比較すると、男性は女性よりもパソコンからの利用が多く、パソコンのみから利用している人も10%以上いる。サービス間では大きな違いは見られないものの、どの性年代でも「アマゾン」は、「楽天市場」よりもパソコンからの利用が多くなっている。

こうした結果を受け、同社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べている。

「今回PCとスマートフォンからの重複を除いたトータルデジタルでユニークユーザー数をみて、改めて『アマゾン』と『楽天市場』が拮抗しながらTOP2を争っている様子がわかりました。また、スマートフォンのアプリを中心に利用者数を増やしている『メルカリ』が、PCも含めた『Yahoo! オークション』に並ぶ規模になっていることがわかりました。

2018年5月のプレスリリースでもEコマースサービスの利用時間の多くがスマートフォンで費やされていることを示しましたが、PCとスマートフォンの併用状況からもスマートフォンの比重が大きいことがわかりました。特に若年層や女性ではスマートフォンからの利用者が多くなっているため、この性、年代をターゲットにしている場合は、商品情報の提示方法などをスマートフォン中心にしたショッピング体験を想定して考えていく必要があるでしょう。

特にこれからの消費を担っていく若年層の動向については、今後もスマートフォンの比率が増えていくのか、PCからの利用が現状を維持するのか、その他のデバイスに移行していくのか、各デバイスからの細かい利用状況に加えて、トータルデジタルでみたときの各サービスの動向を注視していく必要があるでしょう」