管理者としての自覚を持ち、組織をマネジメントしていく上での基本を習得する管理職研修は、各企業のリーダー育成において欠かせない研修です。特に組織の規模が大きくなりつつある成長中の企業では、管理者の育成は喫緊の課題と言えます。そこでPRO-Qユーザーの皆様に、社内でどのような管理職研修を行っているのか、および今後どのような形で実施していくのかについて、2018年11月27日～12月25日まで、アンケートで意見を募りました。

管理職研修の実施形式は集合研修が5割、企業の従業員数によって異なる傾向がある

最初に、管理職研修がどのような内容で行われているのか見てみましょう。『「管理職研修」の実施形式を教えてください』との質問に、選択肢から当てはまる項目を複数選んでもらいました。回答全体のトップは「集合研修」（50％）、続いて「eラーニング」（27％）、「外部セミナー受講」（26％）、「その他」（16％）、「通信教育」（13％）です。しかしこれを企業の従業員数別にそれぞれ見てみると、回答の傾向が大きく変わります。集合研修は、300～1000名未満では83％、1000名以上では78％なのに対して、300名未満では29％でした。また、eラーニングは1000名以上の企業で43％だったのに対し、300～1000名未満および300名未満の企業では約２割です。従業員数によって、取り組まれている管理職研修の傾向が異なることが読み取れます。

管理職研修で今後取り入れていきたいコンテンツは「マネジメント」が約２割で最多

次に、管理職研修でどのような内容を実施したいのかついて見てみましょう。『「管理職研修」で今後、特に取り入れていきたいコンテンツはどれですか』と質問し、選択肢から当てはまる項目を複数選んでもらいました。回答全体では、トップは「マネジメント」（21％）、以下「コーチング」（16％）、「意識改革」（16％）、「目標管理」（11％）と続きます。メーカー、非メーカーとも最も多かった回答は「マネジメント」。次点はメーカーが「意識改革」（19％）と「目標管理」（19％）でしたが、非メーカーは「コーチング」（19％）でした。メーカー、非メーカーによって、今後取り入れていきたい管理職研修のコンテンツは異なることがわかります。

管理職研修をできるだけ内製化して、対応できないものは外注する企業が約5割

続いて、今後の方針として管理職研修を内製化するのか、それとも外注化するのかについてはどうでしょうか。『今後いずれの方針で実施をお考えですか？』と質問し、選択肢から当てはまる項目を１つ選んでもらっています。全体で最も多かったのは「できるだけ内製化するが、内部で対応できないものは外部を利用する」（51％）。以下「できるだけ内製化の方針である」（27％）、「できるだけ外注化するが、外部で対応できないものは内製化する」（11％）、「できるだけ外注化の方針である」（10％）の順でした。この傾向は、メーカーと非メーカーとで大きな違いはありませんでした。

最後に、管理職研修について思うことを自由に回答してもらいました。以下にその内容を抜粋して紹介します。

【管理職研修で学ぶべきこと】

• 時代に沿った対人関係能力を向上させるべき。（従業員数：1000名以上、サービス）
• 管理する仕事に責任を持つ意識を高めることが必要。（従業員数：300名未満、メーカー）
• 今後はコーチングやメンタリングスキルが重要。（従業員数：300名未満、マスコミ・コンサル）
• 思想を学び、哲学を身に付けられる人間に育って欲しい。（従業員数：1000名以上、メーカー）

【管理職研修の問題点】

• 定点的に効果を確認していないので、会社全体のマネジメントラインの体力がついているか不明確。（従業員数：1000名以上、マスコミ・コンサル）
• ノウハウも実績も無いのにできるだけ内製化しようと考えており、全く従業員目線の要素がなく、一方的価値観を押しつけようとしている。（従業員数：1000名以上、サービス）
• 内製化も外注化も、発注側と受講者の意識の統一が先。きちんと目標目的があって、それに合致する人を対象とした研修にしないと、効果はない。（従業員数：300名未満、メーカー）

【管理職の資質に関して】

• 管理職レベルでない人間が管理職となってしまっている（ならざるをえない）現状をなんとかするほうが重要。（従業員数：1000名以上、サービス）
• 管理職は、新しいことを勉強し続け、変化し続けなければならない。管理職になれば「あがり」「ゴール」と思っている人が多すぎてどうしたら意識が変わるのか…。（従業員数：1000名以上、メーカー）
• ベンチャーはスキルと統率力を兼ね備えた人材獲得が難しく、どこも苦労していることと思う。（従業員数：300名未満、マスコミ・コンサル）

【調査概要】 アンケート名称：「管理職研修」に関するアンケート
調査主体：PRO-Q編集部（ProFuture株式会社）
調査期間：2018年11月27日～12月25日
調査媒体：アンケートメディア 経営PRO-Q

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