会社が成長、発展していくには、従業員のスキルアップが欠かせません。各会社では従業員のスキルを高めるため、OJTをはじめ様々な研修、講習が日々行われています。では実際のところ、どのようなスキルを向上させると、会社は「スキルアップ」と感じるのでしょうか？　また会社が従業員に向上を望むスキルとはどのようなものでしょうか？　PRO-Qユーザーの皆様が所属している会社での従業員のスキルアップへの取り組み状況、およびスキルアップに対する考え方について、アンケートで調査しました。期間は2018年10月11日～11月11日まで、有効回答は65件でした。

従業員数が多い企業ほど、対象者を限定してスキルアップを図る傾向がある

最初に、どのくらいの会社が従業員のスキルアップに取り組んでいるのかを見てみましょう。『従業員のスキルアップを推進する取り組みを行っていますか？』という質問に対して、「全員を対象に積極的に行っている」との回答は全体の40％、「対象者を限定して行っている」との回答は29％でした。従業員のスキルアップに取り組んでいる企業は、全体の約７割に及んでいます。ただ、メーカーと非メーカーの両方において、従業員数が「300名未満」の企業では「全員を対象に積極的に行っている」の回答が最も多かったのに対して、「1000名以上」では「対象者を限定して行っている」が最多でした。従業員数が多くなるほど、研修の対象者を限定してスキルアップを図ろうとする傾向が読み取れます。

「リーダーシップ」が向上すると、4割強が対象者のスキルアップを実感

次に、どのようなスキルを向上すると、会社はスキルアップとみなすのかについて見てみましょう。『スキルアップを感じる内容はどのようなものでしょうか？』の質問に、該当する項目を複数選んでもらいました。全体のトップは「リーダーシップ」（43％）、続いて「課題管理」（35％）、「プレゼンテーション」（34％）、「PCスキル」（32％）、「語学」（31％）などとなりました。また、メーカーは非メーカーよりも「課題管理」、「プレゼンテーション」、「リーダーシップ」などの割合が非常に高く、一方、非メーカーはメーカーよりも「PCスキル」、「財務／会計」、「ビジネスマナー」などの割合が高めです。メーカーと非メーカーでは、スキルアップを感じる内容が大きく異なっていることがわかります。

「リーダーシップ」のスキルアップを望む会社は約５割

続いて、会社側は従業員に対してそのようなスキルを伸ばしてもらいたいのか、について見てみましょう。『スキルアップを望むものはどのようなものでしょうか？』と質問し、当てはまる項目を複数選んでもらいました。全体のトップは、「リーダーシップ」（48％）、続いて「課題管理」（43％）、「語学」（35％）、「プレゼンテーション」（35％）、「PCスキル」（31％）などとなりました。ただ、メーカーと非メーカーでは回答傾向に一部違いがあります。メーカーでは「リーダーシップ」（59％）が最多回答となり、次に多かったのが「タイムマネジメント」（35％）、「プレゼンテーション」（35％）です。一方、非メーカーでは、「課題管理」（50％）との回答が最も多く、以下「リーダーシップ」（44％）、「PCスキル」（40％）と続きます。

最後に、従業員のスキルアップを推進する取り組みでの成功例や失敗談について自由に回答してもらいました。以下にその内容を一部紹介します。

【取り組みの内容】

• QC活動を積極的に行っている。（従業員数：1000名以上、メーカー）
• 教育に特化した部署で体系的に取り組んでいます。（従業員数：1300～1000名未満、商社・流通）
• 年に2度、全社員を対象にした研修会を開催している。同時に懇親会も行い、社員の団結、意識アップを図っている。（従業員数：300名未満、商社・流通）

【成功例】

• かつて勤めていた会社で、次世代リーダープログラムを策定し実行したこと。中小規模の企業で人材育成に疎い環境だったが経営陣を説き伏せて初めて実施。その後自分は退職したが、そのときの選抜者はみな、その会社の中核を担う人材（執行役員であったり部長であったり）を務めるに至っている。（従業員数：1000名以上、サービス）
• 営業系の業務において、ロールプレイングを積極的に行い、スキルアップを図って成功した。（従業員数：300名未満、マスコミ・コンサル）
• 管理職がかなり育った。（従業員数：300名未満、運輸・不動産・エネルギー）

【失敗例】

• 自己啓発講座を潤沢に増やしても、利用者数があまり伸びなかったとき。馬を河原に連れていくことはできても、水は飲ませられないと悟りました。（従業員数：1000名以上、メーカー）
• 部門で一人にしか研修を受けさせないため、一人では実践が困難で、内容が組織に展開・定着されない。（従業員数：1000名以上、メーカー）
• 結局、その場限り。無駄な時間となる。働き方改革では、業務のやり方を変えないと無理。そのためにはスキルというより、意識と環境を変えないとだめかも。（従業員数：1000名以上、マスコミ・コンサル）

【調査概要】 アンケート名称：「会社が支援する従業員のスキルアップ」の実態調査
調査主体：PRO-Q編集部（ProFuture株式会社）
調査期間：2018年10月11日～11月11日
調査媒体：アンケートメディア 経営PRO-Q

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