株式会社マイナビ（以下、マイナビ）は2022年2月14日、正社員男女800名を対象に実施した「週休3日制の意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月24日～27日で、20代～50代の各年代200名ずつ、計800名の正規雇用者から回答を得た。これにより、週休3日制の利用意向や、「休み」と「仕事の満足度」の関係などが明らかとなった。

週休3日制の利用意向には「収入面の懸念」が影響か

すでに一部の企業で導入が見られる「週休3日制」について、ビジネスパーソンはどのように感じているのだろうか。

はじめにマイナビは、3つの条件に分けて、「週休3日制の利用意向」について尋ねた。まずは、「勤務日数の減少に合わせ収入も減少する場合」の利用意向を聞くと、「利用したくない」が47.6％、「どちらかといえば利用したくない」が30.9％で、合計78.5％となった。8割近くが、収入減となる場合は週休3日制の利用を望まないことがわかった。

次に、「収入は変わらず1日当たりの労働時間が増える場合」の利用意向を尋ねると、「利用したい」が16.1％、「どちらかといえば利用したい」が30％で、合計46.1％となった。「1日当たりの勤務時間が増えたとしても、収入が変わらないのであれば利用したい」との意向を持つ人が4割を超え、「収入減」の場合の合計値である21.5％を、約25ポイント上回った。

最後に、「1日の労働時間も収入も変わらない場合」の利用意向を尋ねると、「利用したい」が48％、「どちらかといえば利用したい」が29.9％で、合計77.9％となった。8割近くが、「労働時間と収入が変わらないのであれば、週休3日制を利用したい」と考えていることがわかった。

ここまでの“3つの条件”の回答結果から、週休3日制の利用意向には、「収入面での懸念」が大きく影響すると推測できる。

「仕事への好影響」よりも「収入源への不安感」が目立つ結果に

次に同社が、「週休3日制に限らず、現在より休みが増えたときに想定される仕事への影響」について複数回答で尋ねると、「収入が減りそう」が35％で最も多かった。以下、「効率的に仕事を進めるよう努力しそう」が26.5％、「長く働き続けられそう」が25.3％と続いた。

この結果に対して、同社は「休みが増えることに対しては、仕事への好影響よりも収入減への不安感が大きいのではないか」と推察している。

週休3日制導入を「可能」と捉えているのは若手と高年収層に多い傾向

続いて、同社は「現在勤務中の職場で週休3日制の導入は可能か」を質問した。すると、「不可能」（「不可能」と「どちらかといえば不可能」の合計）が60.1％となり、「可能」（「可能」と「どちらかといえば可能」の合計）の39.9％を約20ポイント上回った。

回答を年代別に見ると、「可能」としたのは20代が最も多く、47.5％だった。また、年収別に見ると、「800万円以上」が49.5％と最も多かった。「若い年代」や「年収が高い層」に、週休3日制を「可能」と考えている人が比較的多くいることが見てとれる。

一方で、「不可能」とした回答者に「その理由」を自由回答で聞くと、「仕事量が多いから」や「人手不足だから」、「属人的業務があるため」など、仕事量や業務内容による理由が見られた。

「休みの多さ」と「仕事への満足度」は比例関係に

次に、同社は「仕事の満足度と週休の関連性」について調べるため、週休数別に「今の仕事の満足度」を尋ねている。すると、全体では「満足」が8.4％だったのに対し、「週休3日以上」で「満足」と回答した人は29.2％と、約21ポイント高かった。以下、「土日祝が休み」が11.3％、「週休2日」が5.4％と続いている。週休が多い人ほど、仕事の満足度が高くなる傾向にあることがわかった。

また、「給料は高いが休みが少ない（給与重視）」と「給料は少ないが休みが多い（休み重視）」のどちらがよいか聞くと、全体では「給与重視」が50.1％、「休み重視」が49.9％で拮抗する結果となった。

一方で、回答を年代別に見ると、20～30代では「休み重視」、40～50代では「給与重視」の割合がそれぞれ高かった。若年層ほど休みを重視していることから、同社は「若手社員のエンゲージメント向上において『休み』は大切な要素である」と推察している。

調査の結果から、週休3日制の利用意向には「収入面への懸念」が影響することがわかった。しかし、「休日の多さ」と「仕事の満足度」が関連していることから、週休3日制は“社員のエンゲージメント”につながる施策であるとも考えられる。制度の導入については、自社の状況や社員のニーズを適切に捉えながら検討したい。