入社後は社内人事制度を利用し配置転換も可能に

ブリヂストンは、自社における中長期事業戦略の実行化を支えるべく「HRX（ヒューマンリソース・トランスフォーメーション）」を推進している。その一環として、2021年1月に「ジョブ型コンセプト」を一部導入した新たな人事制度に移行。2022年度の定期採用活動からは、採用後に配属先を決定するという従来型の「ポテンシャル採用」に加え、新たに「職種別採用」を導入し、「人財ポートフォリオの明確化」と「人財の採用・育成・最適配置」を進め、経営体質の更なる強化に繋げるという。

職種別採用では、「デジタル職」、「研究開発職」、「セールス・マーケティング職」等、職種ごと募集コースを設定。学生は応募時に希望の職種を選択し、内定と同時にその職種への配属が確約される仕組みだ。選考時には、配属先となる職種の社員も参加し、最適な人財を採用する。

また入社後は、人財を求める部署が自社社員に対して募集職種を公募する「社内公募制度」や、社員自らが能力や強み・実績を登録した人事データベースをもとに、高度な専門性やスキル等を必要とする部署のニーズと符合させる「ジョブマッチング制度」といった人事異動制度を活用し、本人のキャリアパスによる職種変更も可能としている。

同社は今後も多様な人財の成長と活躍を促進するため、人事システムや組織の抜本的改革、人財採用・育成強化など同社独自のHRXを推進し、「2050年にもサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続けること」という企業ビジョンを実現させていく考えだ。

日本企業においても、ジョブ型採用や人事制度は今後も広がりを見せるだろう。その過程で浮き彫りとなるであろう課題等の動向に、これからも注目が集まりそうだ。