上場企業に勤める部長の実態を調査。9割以上がプレイングマネージャー。体制整備も必要か。

産業能率大学 総合研究所は2019年12月、上場企業に勤務している部長職社員の実態調査の結果を発表した。調査は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し、部下が1人以上いる部長職社員約300人を対象とし、2019年3月20日~27日にインターネットで実施された。この調査によって、部長が置かれている職場での状況や課題などが明らかになった。

現場の業務量増加が原因か。部長の95.8%はプレイングマネージャーとならざるを得ない

近年、部長職に求められる能力と役割は増えているようだ。今回の調査の中で「プレイヤーとしての仕事の割合」について聞いたところ、部長となった後はプレイヤーとしての役割をまったく担わないと答えた人はわずか4.2%で、95.8%がプレイヤーとマネージャーを兼任しているという結果が出た。また加重平均を算出したところ、部長が担当している業務内容の約4割はプレイヤー的業務であることもわかった。自身のタスクをこなしつつ、部下のマネジメントを行うことが求められている部長が多いと考えられる。



※産業能率大学 総合研究所調べ


3年間で業務量は増加。成果へのプレッシャーも強まる

また、「3年前と現在と、職場の状況はどのように変化したか」という質問では、「業務量が増加した」という回答が45.5%と最も多かった。次いで「コンプライアンス強化により制約の厳しさを感じている」(37.2%)、「成果に対するプレッシャーが増加した」(34.5%)という結果になった。



※産業能率大学 総合研究所調べ


部下育成に対する悩みも。部長職の業務分担再考やサポート体制の整備が重要

最後に、部長として抱えている悩みについて聞いたところ、最も多かった回答は「部下がなかなか育たない」(42.9%)であった。次点に「部下の人事評価が難しい」(28.3%)、「職場または自分の業務量が多すぎる」(24.1%)が続く結果になった。



※産業能率大学 総合研究所調べ


部長職の能力やスキルの向上は、組織強化に結びつく重要な経営課題のひとつといえるだろう。一方で、部長職社員ひとりに対する業務量は増加している。また、個々の部長たち自身も悩みを抱えていることは認識しておくべき問題である。業務分担の再考、および管理職に対するケアやサポート、研修の実施など、支援態勢を整えていくことも企業には求められそうだ。


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