優秀な人材の流出を減らす! 約7割が退職者への引き留め経験あり

会社を経営していれば、必ず社員の離職は起こります。辞めていく社員が中核的な存在であれば、離職の連鎖を起こす可能性もあるでしょう。長引く人手不足のなかで、せっかく獲得した人材の流出に危機感を覚える人事も少なくありません。経営PRO-Q会員に、離職率を低く抑えるためにどのような対策をしているのかアンケート調査しました。調査期間は2019年3月4日~3月25日までとなります。

引き留め経験ありは7割弱、非メーカーで多い傾向


最初に、『社員が退職を申し出た際、引き留めをしたことがありますか?』と質問しました。優秀な社員であれば、去っていくのは会社にとっての損失にもなりかねず、できれば思いとどまってほしいということもあるでしょう。引き留めの経験が「ある」は66%、「ない」は34%という結果になりました。内訳を見ると、メーカーで引き留め経験が「ある」とした回答が54%であったのに対し、非メーカーでは71%と高くなっています。

離職者防止策では「職場環境改善」、「コミュニケーションの活性化」が上位に


退職の申し出をされたら、思いとどまらせるのは難しいかもしれません。そうなる前に、何か対策はしているのでしょうか。社員の退職を防ぐために、行っている対策を複数選択で回答してもらいました。回答率の高い順に、「職場環境の改善」が45%、「コミュニケーションの活性化」が36%、「給与等の待遇改善」「キャリアプランの提示」がそれぞれ20%となりました。働きやすい環境を整えることが退職者を減らすことに効果があると考えられているようです。

退職者を減らす対策でもっとも効果的なのは「コミュニケーションの活性化」


企業ごとにさまざまな退職者を減らす対策がなされていますが、実際に有効な対策はどういったものなのでしょうか?『特に効果があったものを1つ選んでください』と聞いてみました。「何もしていない」18%という回答を除き、多い順に「コミュニケーションの活性化」20%、「職場環境の改善」「給与等の待遇改善」16%という結果になりました。設問2で回答の多かった対策の内容と重なる回答が多く、実施している対策がおおむね効果的であると感じているようです。


最後に、社員の引き留めや、離職防止策についての成功談や失敗談などをご自由に記述してもらいました。


【引き留めや離職防止の成功のポイント】

  • 多くの場合は他社への就職を決めているので引き留めづらいが、所属の職場と人事で協力して安心感が得られれば引き留められることもある。(従業員数:300~1000名未満、メーカー)
  • 上下関係に心が通っているかどうか。(従業員数:300名未満、サービス)


【去る者は追わず】

  • 社員の権利として自由にしている。(従業員数:300名未満、メーカー)
  • 基本的に引き留めるべきではない。(従業員数:1000名以上、商社・流通)


【引き留めは難しい】

  • 成果主義や信賞必罰をばんばんやれば優秀な社員の引き留めは成功すると思っていたが、いつのまにかやればやるほど優秀な社員から辞めていくような気がする。気質が変わったのだろう。(従業員数:300~1000名未満、サービス)
  • 今は、優秀層ほど転職が有利な時代。引き留め策は、会社規程を変えない限り難しい。(従業員数:300名未満、メーカー)


【調査概要】 アンケート名称:「社員の退職」に関するアンケート調査
調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)
調査期間:2019年3月4日~3月25日
調査媒体:アンケートメディア 経営PRO-Q

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