【調査レポート】社内コミュニケーションの改善手段は約半数が「飲み会」と回答

社内コミュニケーションの改善は、従業員のモチベーションアップ、離職リスクの軽減、エンゲージメントの向上、ひいては組織力の向上にまでつながります。
社内コミュニケーション改善のために、企業はどのような施策を行っているのでしょうか。 今回は、「経営層」「人事部門」、そして日常的に「コミュニケーション」について考えることが多いと思われる「営業・マーケティング担当者」の3つの職種を対象に、アンケート調査を実施しました。


本調査レポートでは、「経営層」に対する調査結果をご紹介します。

社内コミュニケーション改善施策は「飲み会」が約半数を占めてトップに


まず最初に「社内コミュニケーションを良くするために行っていること」を質問しました。
その結果、「飲み会」(48%)がトップを占め、以降、「上司との面談」(33%)、「ランチ会」(29%)、「情報共有ミーティング」(25%)が続きました。
「食事」と「面談」が上位を占めていることは、コミュニケーションの基本として納得ができます。


また昨今、人事施策として注目を集めている「ピアボーナス(社員同士のインセンティブ)」は、0%でした。残念ながら経営層の認知度は、まだまだ低いようです。
「ピアボーナス」とは、従業員同士がお互いに褒めあったり、少額の報酬を送りあう仕組みのこと。感謝のコメントを送りあうことで、従業員同士のコミュニケーションもポジティブで良い循環を生むことが期待される制度です。

改善施策の効果測定は「約半数」が「実施していない」と回答


続いて、「社内コミュニケーションを良くするために行った施策について、その後の効果を図っていますか?」と質問したところ、「改善策を行っているが、実施効果は測っていない」(48%)、「改善策を行い、その後の実施効果を測っている」(23%)となり、約7割がなんらかの改善策を実施していることが分かりました。


しかし、約半数は「効果測定を行っていない」ことも分かります。
改善施策を上手く機能させるためには、仮設やゴールの設定を行い、実施後、想定した状況に組織や個人が変容したか、チェックすることが必要です。
そのためには、組織や個人の状況を「見える化」する工夫も必要でしょう。例えば、社員の内面の状態を「見える化」するツールとして、「モチベーション管理ツール」などがあります。

「モチベーション管理ツール」の認知度は約半数にとどまる


「モチベーション管理ツール」の認知度について質問したところ、「知っている。自社でも導入している」(23%)、「知っているが、自社では導入していない」(31%)となり、約半数が「知っている」という結果となりました。
しかし裏を返せば、「約半数は知らない」ということになります。
「モチベーション管理ツール」とは、従業員のモチベーションを左右する「評価」や「人間関係」、「仕事のやりがい」や「個人の業績向上」などのデータを収集し、分析するツールのことです。従業員の様々な傾向を把握することで、実際の施策に活用し、実施後の結果を反映させることで、次回施策の改善にもつなげられます。


最後に、このような「モチベーション管理ツール」について、選ぶ際のポイントや、求める機能などについて、フリーコメントを集めてみました。
いくつか抜粋してご紹介します。


【数値化・定量化が必須条件】

  • サービス内で効果が測定できる仕組があればよい。(病院・福祉・介護/300~499名)
  • 定量化された成果を適時に確認できること。(小売・卸売・商社/1000~2999名)
  • 視覚化、定量化ができること(製造/3000~4999名)


【コストと有効性などの「納得できる材料」】

  • 費用と有効性(製造/100~299名)
  • 導入コストと、管理指標の根拠が分かりやすく、かつ論理的であること(製造/100~299名)
  • 結果の妥当性が重要かと思います。オンラインデータのみならず、オフラインデータをどこまでカバーしているかが一つのポイントです。加えて、示唆・施策への導入の部分までカバーされていると最高です。(コンサル・会計・法務関連/1~9名)


【ユーザビリティ重視】

  • 現在、弊社の規模では既存のツールで賄える為、既存のサービスで事足りている。もし今後、この様な管理ツールを導入する場合のポイントは(1)管理画面が簡素で、必要以上の情報は普段は表示されない仕様である事(2)プライバシーの問題より、グループ以外に個人名でも管理出来る仕様である事 ※1対1の重要性を意識する為。(コンサル・会計・法務関連/1~9名)



【調査概要】 アンケート名称:社内コミュニケーションに関するアンケート
調査主体:株式会社ビズオーシャン
調査期間:2019年8月28日~9月11日
調査媒体:アンケートメディア 経営PRO-Q
調査対象:企業の経営者

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